学長メッセージ・大学概要

入学者受入れの方針 （アドミッション・ポリシー）

富士大学は、建学の精神・教育理念に理解を示し、勉学、スポーツ、ボランティア、国際交流等、多岐にわたる活動を通して、日々向上しようとする意欲を持った学生を求めています。したがって、入学者選抜においては、多様な方法を採用し、様々な個性や資質を持った学生を広く受け入れることを、入学者受入れの方針としています。

経済学科

経済学科では、経済の仕組みを理解し、経済社会が抱える様々な問題を分析し解決する方法を学びます。
したがって、経済社会の諸問題に関心を持ち、経済に関する知識、分析能力および問題解決能力を身につけたい・高めたいという意欲を持った学生を受け入れることを、入学者受入れの方針としています。
なお、入学前に身につけておく必要がある知識・技能、能力、態度を以下に示します。

• 高等学校の教育課程を幅広く修得し、大学での学修に必要なコミュニケーション力・論理的な思考力・文章力の基礎を身につけている。
• 学校での学習、課外活動、ボランティア活動等を通して、他の人たちと協働しながら、自ら積極的に学ぶ態度を身につけている。
• 入学前教育として求められる、経済学の基礎に関する課題に取り組むことができる。

経営法学科

経営法学科では、企業などの組織を円滑に経営・管理（マネジメント）していくための方法と、それに関わる法律を学びます。また、スポーツ経営コースでは、スポーツの分野に関する経営・管理（マネジメント）を中心に関連法律などを学びます。
したがって、企業などの組織体（スポーツ団体・チームを含む）の経営・管理（マネジメント）に関心を持ち、経営・管理（マネジメント）能力を身につけたい・高めたいという意欲を持った学生を受け入れることを、入学者受入れの方針としています。
なお、入学前に身につけておく必要がある知識・技能、能力、態度を以下に示します。

• 高等学校の教育課程を幅広く修得し、大学での学修に必要なコミュニケーション力・論理的な思考力・文章力の基礎を身につけている。
• 学校での学習、課外活動、ボランティア活動等を通して、他の人たちと協働しながら、自ら積極的に学ぶ態度を身につけている。
• 入学前教育として求められる、経済学の基礎に関する課題に取り組むことができる。

上記のアドミッション・ポリシーは、平成30年度以降の入学生に適用するものです。

収容定員

収容定員
経済学部	計760人
経済学科	280人
経営法学科	480人

教育課程編成・実施の方針 　（カリキュラム･ポリシー）

経済学科　2023年度以降の入学生

卒業認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）に示す能力等を育成するため、以下に示す方針に基づき教育課程を編成・実施し、学修成果を評価します。
（教育課程の編成・実施）

• 教育課程を「教養教育科目」「専門科目」の2つの科目群に分けて体系的に編成します。
  「教養教育科目」の「技能系科目」-「日本語」2科目を1年次必修とし、日本語検定3級以上の合格を目指します。
• 「教養教育科目」の「技能系科目」-「外国語」の英語については、習熟度別にクラス編成を行い、定期的に実力テストや外部テスト（TOEIC）を実施し到達目標の達成状況を確認しながら、コミュニケーション能力の育成を図ります。
• 「教養教育科目」の「技能系科目」-「情報処理」2科目を1年次必修とし、情報リテラシーの育成を図ります。
• 「教養教育科目」の「知識系科目」として「文化の受容と伝達」「現代社会の基本構造」「現代の科学」「環境」の4つの区分に授業科目を開設し、人類の文化、社会、自然、環境、地域に関する知識の理解を図ります。
• 「教養教育科目」の「体育」3科目のうち2科目を1年次必修（選択必修を含む。）とし、チームワークやフェアプレーの精神を涵養します。
• 「教養教育科目」の「教養演習」（１年次必修の少人数ゼミ）で行う初年次教育を通して基本的な学習スキルとコミュニケーションスキルの習得、地域に関する理解、主体的に学ぶ態度の育成を図ります。
• 「理論経済」「経済史」「経済政策」「財政・金融」「統計学」「社会政策」「経営学」「経営法学」「法学」「情報学」「地域研究」「キャリア系」「特論」「演習」の科目群によって構成される「専門科目」を必修科目、選択必修科目、選択科目に分けて各年次に配当し、体系的に教育課程を編成します。
• 2年次から「国際経済コース」「総合政策コース」「地域貢献コース」に分けて履修モデルを提示し、基礎から応用へと段階的・体系的に学修を進められるようにします。
• 「専門科目」の「演習」（ゼミ）の「専門基礎演習」（2年次）、「専門演習Ⅰ」（3年次）、「専門演習Ⅱ」（4年次）を必修とし、「専門演習Ⅱ」では卒業論文の作成を必須とします。
• 「専門科目」の「キャリア系」科目を中心にキャリア教育を推進し、生涯を通じた持続的な就業力の育成を図ります。
• 主体的な学びを促進するため、全授業科目にアクティブ・ラーニングを導入します。また、ICT等の効果的な活用を図ります。
• ゼミ内で研究成果を発表する機会を設けるほか、毎年、全学的な教養演習発表会・専門演習発表会を実施します。
• 学修ポートフォリオによる学びの振り返りを通して、自律的な学修を促します。
• ゼミ担当教員が、面談等を通して学生の学修・生活指導を行います。
• 自己管理力、チームワーク、倫理観、責任感、自発的・奉仕的精神等の涵養を目的に、ボランティア活動や課外活動（部活動、学内行事、地域行事等）への参加を奨励します。
  （学修成果の評価）
• 学修行動調査等の学生調査を定期的に実施し、学修成果を点検・評価します。
• 卒業論文を4年間の学修の集大成と位置づけ、全学科共通の評価基準に基づき一人ひとりの卒業論文について総括的評価を行います。

経営法学科　2023年度以降の入学生

卒業認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）に示す能力等を育成するため、以下に示す方針に基づき教育課程を編成・実施し、学修成果を評価します。
（教育課程の編成・実施）

• 教育課程を「教養教育科目」「専門科目」の2つの科目群に分けて体系的に編成します。
• 「教養教育科目」の「技能系科目」-「日本語」2科目を1年次必修とし、日本語検定3級以上の合格を目指します。
• 「教養教育科目」の「技能系科目」-「外国語」の英語については、習熟度別にクラス編成を行い、定期的に実力テストや外部テスト（TOEIC）を実施し到達目標の達成状況を確認しながら、コミュニケーション能力の育成を図ります。
• 「教養教育科目」の「技能系科目」-「情報処理」2科目を1年次必修とし、情報リテラシーの育成を図ります。
• 「教養教育科目」の「知識系科目」として「文化の受容と伝達」「現代社会の基本構造」「現代の科学」「環境」の4つの区分に授業科目を開設し、人類の文化、社会、自然、環境、地域に関する知識の理解を図ります。
• 「教養教育科目」の「体育」3科目のうち2科目を1年次必修（選択必修を含む。）とし、チームワークやフェアプレーの精神を涵養します。
• 「教養教育科目」の「教養演習」（１年次必修の少人数ゼミ）で行う初年次教育を通して基本的な学習スキルとコミュニケーションスキルの習得、地域に関する理解、主体的に学ぶ態度の育成を図ります。
• 「経営学系」「会計学系」「経営法学系」「法学系」「経済学系」「情報学系」「スポーツ経営系」「キャリア系」等の科目群によって構成される「専門科目」を「基礎科目」（必修）、「基幹科目」、「展開科目」、「専門演習」（必修）に分けて各年次に配当し、体系的に教育課程を編成します。
• 2年次から「経営・商学コース」「法学コース」「スポーツ経営コース」に分けて履修モデルを提示し、基礎から応用へと段階的・体系的に学修を進められるようにします。
• 「専門科目」の「専門演習」（ゼミ）の「専門基礎演習」（2年次）、「専門演習Ⅰ」（3年次）、「専門演習Ⅱ」（4年次）を必修とし、「専門演習Ⅱ」では卒業論文の作成を必須とします。
• 「専門科目」の「キャリア系」科目を中心にキャリア教育を推進し、生涯を通じた持続的な就業力の育成を図ります。
• 主体的な学びを促進するため、全授業科目にアクティブ・ラーニングを導入します。また、ICT等の効果的な活用を図ります。
• ゼミ内で研究成果を発表する機会を設けるほか、毎年、全学的な教養演習発表会・専門演習発表会を実施します。
• 学修ポートフォリオによる学びの振り返りを通して、自律的な学修を促します。
• ゼミ担当教員が、面談等を通して学生の学修・生活指導を行います。
• 自己管理力、チームワーク、倫理観、責任感、自発的・奉仕的精神等の涵養を目的に、ボランティア活動や課外活動（部活動、学内行事、地域行事等）への参加を奨励します。
  （学修成果の評価）

学修行動調査等の学生調査を定期的に実施し、学修成果を点検・評価します。
卒業論文を4年間の学修の集大成と位置づけ、全学科共通の評価基準に基づき一人ひとりの卒業論文について総括的評価を行います。

卒業認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）

修業年限を満たし、所定の単位を修得した者に卒業の認定を行い、学士の学位を授与します。
なお、卒業時に身につけている能力等を以下に示します。

経済学科

（知識）
文化、社会、自然に関する幅広い知識を理解している。（地域・環境に関する知識を含む。）
経済のしくみ、政策、歴史に関する専門知識を体系的に理解している。また、今日の諸課題を考察するのに必要な経営、法律等に関する幅広い知識を理解している。（地域・環境に関する知識を含む。）
（技能）
他者の立場や考えを理解し、自分の考えを正確な日本語で論理的にわかりやすく説明できる。
日常的なことを話題にした英語または他の外国語の文章等を読み／聞き、その言語で自分の考えを書く／話すことができる。また、英語または他の外国語で書かれた経済、異文化、地域、環境等に関する文章を読むことができる。
コンピュータ、情報通信ネットワーク、各種ソフトウェアを利用し、情報の収集・分析、データの作成・整理を行うことができる。
学んだ知識・技能・態度を活用し、専門分野について、問題を発見し、解決に必要な情報を収集・分析・整理して、その問題を解決できる。
（態度）
自己管理力、チームワーク、倫理観、責任感、自発的・奉仕的精神等を身につけ、多様な組織の中で多くの人々と協働できる。自らを律し、社会を正しく生き抜くことができる。また、社会の一員であるという自覚を持ち、地域／社会に貢献できる。

経営法学科

（知識）
文化、社会、自然に関する幅広い知識を理解している。（地域・環境に関する知識を含む。）
企業・団体の円滑な経営管理に必要な経営学（スポーツ経営学を含む。）、会計学、企業関連法規に関する専門知識を体系的に理解している。また、経済、法律等に関する幅広い知識を理解している。（地域・環境に関する知識を含む。）
（技能）
他者の立場や考えを理解し、自分の考えを正確な日本語で論理的にわかりやすく説明できる。
日常的なことを話題にした英語または他の外国語の文章等を読み／聞き、その言語で自分の考えを書く／話すことができる。また、英語または他の外国語で書かれた経済、異文化、地域、環境等に関する文章を読むことができる。
コンピュータ、情報通信ネットワーク、各種ソフトウェアを利用し、情報の収集・分析、データの作成・整理を行うことができる。
学んだ知識・技能・態度を活用し、専門分野について、問題を発見し、解決に必要な情報を収集・分析・整理して、その問題を解決できる。
（態度）
自己管理力、チームワーク、倫理観、責任感、自発的・奉仕的精神等を身につけ、多様な組織の中で多くの人々と協働できる。自らを律し、社会を正しく生き抜くことができる。また、社会の一員であるという自覚を持ち、地域／社会に貢献できる。

入学者受入れの方針 （アドミッション・ポリシー）

経済経営学部は、次のような学生を求める。

• 地域社会や経済の課題に関心を持ち、解決に貢献したい人
• 他者と協働し、共に学び、共に創る意欲を持つ人
• 経済・経営の知識を実践に活かしたい人
• グローバルな視野で地域を考えたい人
• 自ら学び続け、成長しようとする意志を持つ人

教育課程編成・実施の方針 （カリキュラム･ポリシー）

経済経営学部の教育課程は、経済学・経営学の理論的基礎を重視しつつ、地域社会との共創的実践を通じて学びを深化させる構成とする。

卒業認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）

経済経営学部は、以下の能力を身につけた学生に学士（経済経営学）の学位を授与する。

• 共創力：多様な立場の人々と協働し、課題を発見・解決する力
• 分析力：経済・経営の理論を理解し、データに基づいて考察する力
• 実践力：地域・企業・社会の現場で理論を応用し、価値を創造する力
• 倫理観：社会的責任と公共性を理解し、誠実に行動する姿勢
• 成長力：自ら学び続け、変化に対応し、自己を更新する力

学部設置認可申請中。掲載している学部名は仮称であり、変更の可能性があります。

入学者受入れの方針（アドミッション・ポリシー）

• 志望動機
  地域課題解決・産業創出・多文化共生等、本学部のビジョンに共感し挑戦する意欲を重視する。入学後のPBLや地域連携・協働学修（および多文化共生の学び）に主体的に参加できる素地を確認する。
• 基礎を学ぶ意欲
  スポーツ健康科学を探究するための基礎（教養、科学的思考、ICT/データ活用の土台）を身に付ける意欲を確認し、専門学修のスタートラインを保証する。
• 専門適性
  探究心を持ち、PBLや実技・実習に積極的に参加できる姿勢を重視する。学修成果の可視化・振り返り（成長支援）を通じて実践力を伸ばす前提となる適性を確認する。
• 多様性理解
  パラスポーツ、女性スポーツ（ジェンダー）等への関心を踏まえ、多文化・多世代と協働できる姿勢を確認する。多様性を尊重しながら協働する学修（PBL含む）への適応力を担保する。
• 探究・協働姿勢
  学友・地域住民・企業等と協働し、課題発見・解決に取り組む探究心とコミュニケーション力を重視する。地域実装型PBLを遂行する中核的な入学時資質として位置付ける。
• 地域・社会貢献志向
  出身地域等のウェルビーイング向上に、スポーツを通じて貢献したい意志を重視する。地域・社会貢献を学修の中心に据える教育方針との整合を確認する。
• スポーツを学ぶ意欲
  経験の有無に関わらず「する・みる・支える・集まる・つながる」という多面的理解のもとでスポーツを学ぶ意欲を確認する。競技志向（トップアスリート志向を含む）から地域スポーツまで、柔軟な学びと実践へつなげる。

収容定員

スポーツ健康科学部

収容定員
スポーツ健康科学部	計100人
スポーツ健康科学科	100人

教育課程編成・実施の方針（カリキュラム･ポリシー）

• 教養と科学的リテラシーの基礎形成
  専門分野を探究する基礎的素養（教養・統計/研究リテラシー・科学的思考）を育て、測定・評価とICT/データ活用の土台を形成する。
• 競技力と専門性を両立する柔軟なカリキュラム
  競技活動（トップアスリート志向を含む）を継続しながら専門性を深められるよう、履修モデル・学修支援・評価方法を工夫し、競技×学修×将来職業の両立（デュアルキャリア）を実現する。
• 成果の可視化と成長支援
  自己評価とフィードバックを通じて学びを振り返り、実践の改善（PDCA）とキャリアデザインに結び付ける。
• グローバル化と多文化共生の実践
  国際的視野と異文化理解を基盤に、多様な他者と協働できる力を養成する。競技・健康支援・地域連携の現場でも活用できる対話力を育てる。
• 地域・社会貢献を通じたPBL学修の展開（地域実装・スポーツDX）
  自治体・企業・医療福祉施設等との連携に加え、順天堂大学等との協定も活用し、現場での協働的課題解決（部活動地域展開、健康増進、イベント企画等）を経験する。ICT・データを活用した地域実装（スポーツDX）を通じ、地域のWell-beingに貢献する力を育む。

卒業認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）

• 専門性
  スポーツ健康科学に関する知識と科学的思考に基づき、競技パフォーマンスの向上および健康・地域に関わる課題を論理的に分析し、探究・改善できる。
• 実践力
  ICTやデータを活用しながら、年齢・特性・ニーズに応じたプログラムを企画・実施・評価できる。あわせて、トレーニング／コンディショニング／傷害予防を含む実践を、測定・評価に基づき継続的に改善できる。
• キャリア行動力
  自らの進路や生き方を見つめ、計画的かつ柔軟にキャリアを設計し、未知の課題にも挑戦し続ける姿勢を持つ。加えて、競技と学修・将来の職業を両立するデュアルキャリアの観点から、自己管理と意思決定ができる。
• コラボレーション能力
  多様な他者と円滑に協働し、立場や背景の違いを尊重しながらリーダーシップを発揮できる。加えて、チーム（指導者・医科学スタッフ・地域関係者等）と連携し、目的共有と役割遂行を通じて成果に結び付けられる。
• 地域・社会貢献力
  地域や社会の課題に関心を持ち、高い倫理観をもって課題解決やウェルビーイングの向上に実践的に貢献できる。加えて、フェアプレーと安全配慮を基盤に、スポーツの価値（文化・共生・地域活性）を高める行動ができる。

入学者受入れの方針 （アドミッション・ポリシー）

富士大学大学院は、広く深い学識を持った「高度に専門的な知識を有する実務者」、「公的資格を有する専門職業人」、「研究者として専門研究に従事しうる人材」を養成することを目的としています。
したがって、そのために必要な次のような能力を有し、その能力を更に高めたいという意欲を持った学生を受け入れることを入学者受入れの方針としています。

• 経済学、経営学または会計学に関し大学卒業程度の知識を有していること（社会人および異なる専攻の大学卒業者に対しては、経済学、経営学、会計学に関し大学卒業程度の知識を修得する道を用意しています。）
• 大学院での研究に必要な能力(論理的思考力、基本的な情報収集・分析能力、基本 的な問題発見・解決能力など）を有していること

収容定員

大学院

収容定員
大学院	計50人
経済・経営システム研究科	50人

教育課程編成・実施の方針 　（カリキュラム･ポリシー）

富士大学大学院は、広く深い学識を持った「高度に専門的な知識を有する実務者」、「公的資格を有する専門職業人」、「研究者として専門研究に従事しうる人材」を養成することを目的としています。そのために、経済学、経営学、会計学、情報学、法学の各分野にわたる講義科目および専攻分野に関する研究指導を行う演習科目を設置して、専門知識を深めるとともに、論理的思考力を磨き、自ら、問題を発見し、情報を収集・分析し、問題を解決することができる能力を身につけることを教育課程編成・実施の方針としています。

課程修了認定・学位授与の方針 　（ディプロマ・ポリシー）

富士大学大学院は、以下の要件を満たした者に課程修了の認定を行い、修士の学位を授与します。

• 修業年限を満たし、修了に必要な所定の単位を修得していること。
• 授業の受講および修士論文の作成を通じて、専門知識を深め、論理的思考力を磨き、自ら、問題を発見し、情報を収集・分析し、問題を解決する能力が身についたこと。
• 修士論文（または認められた特定課題についての研究成果)の審査および試験に合格したこと。