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開講科目
経済学系科目
ミクロ経済学特論Ⅰ
准教授 田中藍子
本講義では、学部相当のミクロ経済学からさらに理論的な体系を身につけていく。指定テキストを受講者全員で輪読する。消費者行動、企業行動を学ぶ。
ミクロ経済学特論Ⅱ
准教授 田中藍子
本講義では、学部相当のミクロ経済学からさらに理論的な体系を身につけるため、指定テキストを受講者全員で輪読する。市場均衡、市場の失敗、独占を学ぶ。
マクロ経済学特論Ⅰ
准教授 田中藍子
本講義では、学部相当のマクロ経済学からさらに理論的な体系を身につけるため、指定テキストを受講者全員で輪読する。テキストは最先端の経済学者によって執筆されており、データや実例が豊富である。ミクロ的手法から始まり、GDP, 経済成長の基礎を学ぶことができる。
マクロ経済学特論Ⅱ
准教授 田中藍子
本講義では、学部相当のマクロ経済学からさらに理論的な体系を身につけるため、指定テキストを受講者全員で輪読する。テキストは最先端の経済学者によって執筆されており、データや実例が豊富である。雇用・失業問題、金融、景気変動、景気安定化政策、国際経済学の初歩をそれぞれ学ぶことができる。
ミクロ経済政策特論
准教授 田中藍子
本講義では、生物学、政治学など他分野にわたって応用されている「ゲーム理論」を扱う。政策策定など戦略的な考え方が必要とされるとき、基礎理論として身につけておきたい理論である。本講義では指定テキストを受講者全員で輪読する。
マクロ経済政策特論
准教授 田中藍子
本講義では、学部相当のマクロ経済学からさらに理論的な体系を身につけるため、指定テキストを受講者全員で輪読する。やや難易度の高いテキストを使用するので、発表者は十分な準備が必要となる。家計行動、企業行動、資産市場、貨幣市場、長期経済分析、ソローモデルを学ぶ。
ミクロ金融論特論
教授 吉田哲朗
この授業では、市場型間接金融－資産の証券化や投資ファンドなどを利用した比較的新しい資金調達・運用手法－を取り上げる。
マクロ金融論特論
教授 吉田哲朗
この授業では経済価値観の変化と金融の役割の変化を概括し、金融政策の内容・実施方法の適切性、政策効果等について検討・考察する。また、米国、EUの最近の金融政策・金融動向とも比較・検討し、先進諸国に共通する金融政策の課題とその対応についても考察する。なお、受講生の関心や時々の時事問題等により、講義の内容や順番を少し入替える場合がある。
国際金融システム特論
教授 吉田哲朗
この授業では、国際金融システムの変遷－金本位制およびブレトンウッズ体制下の金ドル本位制から現行の複数基軸通貨体制への移行、そして固定為替レート制から現行の変動為替レート制への移行－を概括・検討する。その上で、現行国際金融システムの動きをレビューして、現行の国際金融システムや変動為替レート制の機能、問題点、課題、今後の見通し等を検討・考察する。
文化経済学特論
教授 齋藤義徳
本講義の目的は、中世ヨーロッパの封建制度の衰退とルネッサンス期における演劇の商業化の推移を現代の視点から追うことにある。商業的、経済的、物質的関心から隔離され超越したところにその存在理由があった芸術は、文化と経済の関係を考える上でとりわけ興味深い対象となる。芸術にせよ商業にせよ、それぞれ種々雑多な活動を含むだけでなく、その意味づけも多様であり、文化と経済が果たして対立する原理であるか否かという問いは全く意味をなさない。故に本講義の内容は、中世ヨーロッパにおける封建社会の栄枯盛衰を顧みることで、それを支えてきた権力概念の特質が、経済、文化の両面に起こる現象を含む社会的経済活動の見通しを探ることが大半を占めることとなろう。以上の内容を諒解することが本履修モデルの教育研究目標となる。
環境経済学・政策学特論
教授 関上哲
地球的環境問題がもたらす影響は年々各国に共通した自然災害として発生し、経済成長の発展度合いとは関連なく共通した課題となっている。その課題の大半は企業活動にあるとされ、「市場の失敗」と呼ばれている。本講義は、この課題解決に対し、基礎的な環境経済学理論を解説しながら、「地域」と「環境」をキーワードに講義参加者が議論を重ねることを通して、その課題解決の方向性を各自が探るものである。その本質は地球的環境問題は地域的環境活動の取り組みと各国政府のゆるぎない取り組みの共同作業であり、企業が主体的に環境活動を企業活動の前提に置くことすなわち内部化することであることが必須とされている。
資源・エネルギー特論
教授 遠藤元治
人類の社会生活、生産活動のためには資源・エネルギーが必要である。どんな資源とエネルギーをどれだけ、どのように使えるか、使いこなせるかで文明の隆盛は決定づけられてきた。現代社会は化石燃料の大量消費の上に成立しているが、その非持続性や地球環境への影響（温暖化問題、人口問題等）が明確になってきている。それに対し持続可能な開発目標（SDGｓ）が掲げられた。本論では、文明盛衰と資源・エネルギー利用の関係を理解すること。地球環境問題と資源・エネルギー利用の関係を理解すること。各エネルギーの特質を理解し、持続可能な社会を目指すことに対して一定の見解を提示できるようになることである。講義後半には、「SDGｓ」、「地域環境保全」と「地域経済効果」に資する木質バイオマスエネルギー利用につき、その先進・先導事例を解説する。
自然・人間系経済学特論
教授 岡田 秀二
授業は講義を基本としますが、予習を前提に、受講生がその予習内容について、要約を提供し、それにもとづいて報告と全員での議論をすることで、毎回のテーマについて理解を深め、しっかりと考え、自分の意見を持てるようにします。
地域産業特論
岡田・影山・遠藤
地域は、自然的・地理的条件によって、また歴史的規定性を受け、実に個性的なものとして存在する。そこにはまた、国家政策や地域独自の政策も大きな影響を及ばしている。一方では、経済発展に伴い、域外からの資本進出によって、画一的地域構造の地域が数多く生まれている。
こうした中で、今後、地域産業が地域と一体となって持続性を確保するには、どんな条件が必要なのであろうか。
この講義では、地域産業の実態を事例によって理解し、優良事例からは分析的整理を学び、関連する論考を素材に議論をし、地域産業を多面的に検討することを目的とする。
受講者は、地域産業の現状を理解し、地域産業に関する理論や分析的枠組みを修得し、産業面から地域振興に関する意見を持ち、提示することが出来るようになる。
こうした中で、今後、地域産業が地域と一体となって持続性を確保するには、どんな条件が必要なのであろうか。
この講義では、地域産業の実態を事例によって理解し、優良事例からは分析的整理を学び、関連する論考を素材に議論をし、地域産業を多面的に検討することを目的とする。
受講者は、地域産業の現状を理解し、地域産業に関する理論や分析的枠組みを修得し、産業面から地域振興に関する意見を持ち、提示することが出来るようになる。
六次産業化特論
准教授 高畑裕樹
近年、農業を中心とした第一次産業で経営の多角化、六次産業化が広く見られるようになっている。これは単に、農家所得の向上、農業経営の強化にとどまらず、地域経済活性化の一つとして期待されており、農業関係者外からも、農業と連携したビジネスチャンスとして注目を集めている。しかし、六次産業化は、様々な要因からその進行は滞っていると言える。本講義では、六次産業化の現段階における課題と今後の可能性について説明を行う。
そのために、第1に第一次産業(主に農業と水産業)における現状と農業構造の変遷について説明を行う。第2に、農業における六次産業化の展開過程を政策と関連企業との関係から説明する。第3に岩手県における農業と水産業の六次産業化の現状を説明する。最後に、六次産業化における可能性について考察を行う。
そのために、第1に第一次産業(主に農業と水産業)における現状と農業構造の変遷について説明を行う。第2に、農業における六次産業化の展開過程を政策と関連企業との関係から説明する。第3に岩手県における農業と水産業の六次産業化の現状を説明する。最後に、六次産業化における可能性について考察を行う。
観光産業（ツーリズム）特論
教授 影山一男
近年急速に進む地方の人口減対策として、観光産業振興による地域の活性化が注目されている。日本再興戦略では「観光立国」を目指すこととしており、さらに2020年には訪日外国人客数を4,000万人とすることが目標とされている。本講義では、地方における人口減少の現状、観光立国に向けた取組の歴史、観光白書に基づいて、観光の現状と日本経済への影響、日本の観光政策、事例研究を取り上げ、観光産業振興による地域の活性化の課題について考察する。
経営学・会計学系科目
経営組織特論
非常勤講師 岩田智
本授業では、まず経営組織論の知識を修得する。その上で、受講者が将来経営組織論について、経営組織論の知識のない人に教える立場になった場合、難しい内容を簡単に、すなわち「わかりやすく教えることができる」を目標に講義をする。
人的資源管理特論
講師 小林麻美
本講義では、経営資源のうち特に人的資源に焦点をあてて議論する。
毎回、報告者によるプレゼンテーションやディスカッションを行う。
毎回、報告者によるプレゼンテーションやディスカッションを行う。
イノベーション・マネジメント特論
講師 小林麻美
本講義では、イノベーション・マネジメントの理論や実務に関して議論する。
毎回、報告者によるプレゼンテーションやディスカッションを行う。
毎回、報告者によるプレゼンテーションやディスカッションを行う。
経営戦略特論
非常勤講師 軽部大
本講義は、経営戦略論の基礎的内容を踏まえ、さらに応用的な議論をケースを通じて理解を深める。具体的には、事業戦略と全社戦略について、多面的な戦略観を提示した上で、戦略論を戦略構築・戦略策定、組織行動との連動、戦略的意思決定とリーダーシップ、戦略論から見た企業と社会、という観点から検討する。
会計基準と分析特論
客員教授 伊藤善朗
会計基準は財務報告制度の社会的規範としての役割を有しており、その有効性は情報利用者が享受する便益の程度に基本的に依存する。特に近年では、関連性理論 (relevance theory) を理論的背景とする国際財務報告基準（IFRS）等の影響によって、会計処理や情報開示における経営者の自由裁量は次第に拡大する傾向にある。その結果として、経営者は伝達関連性の原理 (communicative principle of relevance) に基づいた情報発信の役割をこれまで以上に担うことになった。
しかしながら、会計情報は、本源的には、事実の開示に主眼が置かれており、その分析による企業価値の予測は情報利用者の自己責任でなされるべきものである。その意味からすれば、経営者の自由裁量の余地は、企業価値そのものを予測するのではなく、あくまでも情報利用者の意思決定に有用な情報提供の範囲内に限定されるべきである。
本講では、IASBの公表文書を丹念に読みながら、現代会計の在り方について客観的にして公平な議論を行うことを目的とする。
しかしながら、会計情報は、本源的には、事実の開示に主眼が置かれており、その分析による企業価値の予測は情報利用者の自己責任でなされるべきものである。その意味からすれば、経営者の自由裁量の余地は、企業価値そのものを予測するのではなく、あくまでも情報利用者の意思決定に有用な情報提供の範囲内に限定されるべきである。
本講では、IASBの公表文書を丹念に読みながら、現代会計の在り方について客観的にして公平な議論を行うことを目的とする。
現代会計の課題特論
客員教授 伊藤善朗
会計学の研究には技術的な問題とは別の問題が存在する。例えば、会計基準の国際的調和化のためには国際会計基準を形式的に取り入れるのではなく、わが国の歴史的、文化的および経済的な独自性を考慮に入れた検討が重要である。わが国の会計制度や情報開示制度は国際財務会計基準（IFRS）等の影響によって急激に変化しつつあり、その方向性についての議論が不可欠の要件となっている。特に、わが国の会計基準に固有な部分が最近の急激な経営環境の変化に対して十分かつ有効に機能し続けているか否か、また、もしそうでないとすれば、それは何故なのかを明らかにすることができない限り、わが国における実質的な会計基準の国際的調和化を図ることはできない。
本講は、わが国の会計制度と欧米の会計制度との比較を通して現代会計が直面している課題の本質を明らかにすることを目的とする。
本講は、わが国の会計制度と欧米の会計制度との比較を通して現代会計が直面している課題の本質を明らかにすることを目的とする。
簿記原理特論
准教授 髙坂紀広
基本的な簿記・財務会計を修得した受講生を対象にして、複式簿記の構造・理論とその活用方法を学ぶ。簿記原理の学習においては、簿記を通じて作成される財務諸表の「作り方」と「読み方」を同時に学ぶことが効率的であり、本講義においては双方の視点を通して簿記および財務会計を理解する。
環境共生型農林業経営特論
教授 岡田秀二・遠藤元治
授業は講義を基本にしますが、条件が整えばフィールドにでて、現場での講義や、経営体を訪ね、経営主からの話を聞くことも考えています。
授業は、予習を前提とします。予習のためには、次回の講義においてテーマとなり、素材となる資料等を前の週には提供し、あるいは必要なこととについてあらかじめ伝えることとします。実際の講義においては、受講生のその予習内容を発表してもらい、それを素材にテーマに従い議論をし、理解を深めることとします。
授業は、予習を前提とします。予習のためには、次回の講義においてテーマとなり、素材となる資料等を前の週には提供し、あるいは必要なこととについてあらかじめ伝えることとします。実際の講義においては、受講生のその予習内容を発表してもらい、それを素材にテーマに従い議論をし、理解を深めることとします。
環境・社会・企業統治特論
教授 吉田哲朗
CSRや企業のSDGｓやEＳＧ(環境・社会・統治)に係る本及び論文を読み現代企業の企業価値（ここでは財務価値+非財務価値)向上の理論と実践を理解する。ここでは会計における限界と新しい潮流についても触れてみたい。
地域中小企業経営特論
石川 啓雅
情報科学特論
教授 金子賢一
今日のIT（Information Technology）の進歩は目覚ましく、インターネットを代表とする社会情報インフラ無しには日常生活がままならない程、ITは社会に普及、浸透している。ITに関する基礎的理論の理解とその応用としての社会情報基盤について理解を得ることは、変化の激しい情報化社会を生き抜くために極めて重要であることを解説していく。
情報システム特論
教授 金子賢一
情報システムの定義を求めてみると、見解は識者によってまちまちであり、情報システムが対象とする範囲がいかに広範であるかということが分かる。本科目では情報システムをIT(Information Technology）に基づいた情報の収集、蓄積、処理、伝達、利用の仕組みと捉え、主に、ビジネスで活用されている情報システムについて解説する。まず、情報やシステムに関する工学的な基礎知識を確認した後、その応用としてのMIS (Management Information System)のさまざまなケースを学修する。
人間情報学特論
教授 金子賢一
人間情報学とは情報の概念や情報科学の方法論に基づいて人間の理解を深めようとする学問である。人間情報学には、人間が外的環境からどのように情報を取得し、処理、反応していくかという過程を脳内での情報処理も含めた「脳・神経-筋系システム」から明らかにしていこうとする基礎研究的側面と、人間がどのように社会や環境と関わりを持っているか探求しようとする応用研究的な側面があることを解説する。
民法特論（総論）
教授 鈴木健
人が安心して社会生活を営むにあたり、その社会環境を整え、それを維持する一つの秩序として法の存在がある。自由な存在である個々の人間には彼に帰属する一定の力が存在する。この力は個々人の意思が支配するものである。そしてまた個々人の力の行使は他者からの同意を得られる領域をもつ。この領域は私法と私法の一般法である民法の重要な部分を形成する。本授業は、法学と民法の基礎理論に関するものである。
民法特論（財産法）
教授 鈴木健
人の財産関係を規律する法を財産法という。近代法における民法では、財産関係は身分関係と区別される法領域をなすものとして理解されている。この財産法に係る基本的な法規定は民法典に第1編「総則」、第2編「物権」そして第3編「債権」として整理されているが、授業では、民法典の条文の順序にかかわらず、財産関係を、所有関係と取引関係を中心として概観する。
租税基本原理特論Ａ
客員教授 柳 裕治
本講義では、①租税法全体を通ずる原理・原則を扱う租税法基礎理論、②税債務の確定と租税の徴収手続を扱う租税手続法、③租税法規に基づく各種の処分に対する不服申立及び訴訟等を扱う租税救済法、④租税債務の不履行・税法違反に対する制裁と処罰を扱う租税制裁法について、基本的文献の輪読及び重要判例研究によって理解を深めるとともに、租税の時事問題にも触れる。
租税基本原理特論B
客員教授 中江博行
租税法の基礎的な講義を中心として租税法を理解して貰う。
租税法の基本原理として、租税の目的・意義を踏まえ、租税法律主義の原理と租税回避について研究をする。また、所得税法の原理を通じて税法の構造について研究する。課題は、講義該当部分の判例研究を中心に発表してもらう。
租税法の基本原理として、租税の目的・意義を踏まえ、租税法律主義の原理と租税回避について研究をする。また、所得税法の原理を通じて税法の構造について研究する。課題は、講義該当部分の判例研究を中心に発表してもらう。
租税実体法特論A
客員教授 柳 裕治
本講義では、前期の租税法基本原理特論の履修を前提に、租税実体法、特に所得課税制度の内容をなす所得税法・法人税法を中心に、相続税法・消費税法・国際租税法について、基本的文献の輪読及び重要判例研究によって理解を深めるとともに、租税の時事問題にも触れる。
租税実体法特論B
客員教授 中江博行
租税実体法のうち、法人税法を中心に講義をする。法人税法は、しばしば改正が行われ、組織再編、国際課税等の範囲が拡大し複雑な構造となっている。法人税も法人の所得を理解することに変わりはなく、この所得とは何かを理解する。なお、修士論文のテーマ選定に役立つような専門的な部分の講義も併せて実施する。また最新の税制改正（インボイス制度、電子帳簿保存制度含む）についても研究する。
演習その他
外国語文献講読Ⅰ
教授 吉田哲朗
今期の授業では、STIGLIZ の教科書を読んで、経済の歴史と役割及びその役割の変質について検討・考察する。まず、英語文献を日本語訳する。次にそのテーマについての Free discussion を行う。
外国語文献講読Ⅱ
講師 小林麻美
国際コミュニケーション演習
教授 齋藤義徳
(1)グローバル化・ボーダーレス化する現代世界の要請に応える知識と関心を持ち、高度な言語知識と英語運用能力を生かして国際社会の担い手となる技能を育てる。(2)国家間あるいは非国家的国際主体間における政治、経済、文化など諸相にわたる情報交換をはじめとする相互交流の能力をはかる。(3)英語を活用したコミュニケーションを行えるだけのスキル、並びに国際分野でのビジネスの現場で活躍できるだけの能力を身につける。(4)テキストを通し、多様な文化・価値観が共存する国際社会における、言語及びその他の情報伝達媒体を通じたコミュニケーションのあり方を種々の視点から概観する。
研究方法基礎演習A・B
金子・鈴木・関上・髙坂・高畑
本学大学院で必修となっている修士論文の執筆がスムーズに開始できるよう、研究の方法論と学術論文の書き方について講義する。まず、研究とは何か？学術論文を書くことの意味を考えてみる。そして、研究を行うに際して決して疎かにできない非常に重要な「研究倫理」（規範や適正な研究活動等）について説明する。本授業は、受講生が研究機関としての大学院で論文執筆を行う意味を深く考える場としたい。
演習I
1年次に課されているこの演習では、受講生各自の修士論文課題に関する学術研究図書及び学会誌論文を輪読・輪講または紹介させ討議を行わせる。
演習II
2年次に課されているこの演習では、前期まで演習Iと同様の授業形態をとり、後期より修士論文の作成ならびに発表の練習を指導する。